保険の見直しを「そのうちやろう」と後回しにしていませんか?実は、保険の見直しには最適なタイミングがあります。
ライフイベントに合わせて保険内容を更新しないと、保障が不足したり、不要な保険料を払い続けることになります。
本記事では、見直しのベストタイミングとチェックリストを解説します。
保険を見直すべき7つのライフイベント
保険は「加入して終わり」ではありません。
生活環境が変われば、必要な保障内容も変わります。
以下のライフイベントが起きたら、すぐに保険を見直しましょう。
配偶者の生活費を守るための死亡保障が必要になります。独身時代の保険は保障額が不足している可能性があります。
子どもの教育費・生活費を守るため、死亡保障を大幅に増やす必要があります。収入保障保険の加入も検討しましょう。
団体信用生命保険(団信)に加入すると、死亡時のローン残高が免除されます。既存の死亡保障と重複していないか確認が必要です。
扶養家族がいなくなると、高額な死亡保障は不要になります。保険料を節約できるチャンスです。
収入に見合った保険料かを確認。収入が上がれば保障を充実させ、下がれば保険料を見直しましょう。
退職後は収入が減るため、保険料負担を軽くする見直しが必要です。貯蓄型保険の解約返戻金活用も検討しましょう。
定期保険は10〜20年ごとに更新されます。更新時に保険料が大幅に上がることがあるため、見直しの絶好のタイミングです。
見直しで「よくある失敗」とその対策
保険の見直しで多くの人がやってしまう失敗があります。
事前に把握しておきましょう。
❌ 失敗1:古い保険を解約してから新しい保険に加入する
健康状態が変わっていると新しい保険に加入できないリスクがあります。必ず新しい保険に加入してから古い保険を解約しましょう。
❌ 失敗2:保険料だけで判断して保障内容を見落とす
安い保険でも保障が薄ければ意味がありません。保険料と保障内容のバランスで判断しましょう。
✅ 正しい見直し手順
①現在の保障内容を書き出す → ②必要な保障額を計算する → ③複数社で比較見積もりを取る → ④新保険に加入する → ⑤旧保険を解約する
年代別・見直しの優先ポイント
| 年代 | 見直しの優先ポイント | 見直し頻度の目安 |
|---|---|---|
| 20代 | 必要最低限の医療保険・掛け捨て型から始める | 結婚・就職時 |
| 30代 | 死亡保障の充実・収入保障保険の検討 | 子ども誕生・住宅購入時 |
| 40代 | がん・医療保障の強化・老後の備えを開始 | 子どもの進学・更新時 |
| 50代 | 死亡保障を縮小・介護保険の検討 | 子どもの独立・定年前 |
| 60代以降 | 医療・介護保障に集中・保険料負担を軽くする | 退職時・毎年 |
保険見直しチェックリスト
以下の項目をチェックして、今の保険が本当に最適かを確認しましょう。
- □ 現在加入している保険の保障内容を把握している
- □ 保険証券を最近1年以内に確認した
- □ 家族構成や収入に変化があった場合に保障を見直した
- □ 保険料の総額を月・年単位で把握している
- □ 重複した保障(会社の団体保険と個人保険など)がないか確認した
- □ 保険の満期・更新時期を把握している
- □ 必要な保障額(死亡・医療・がん)を計算したことがある
保険料を節約しながら必要な保障を確保する方法
保険を選ぶ際は「保険料の安さ」と「保障の手厚さ」のバランスが重要です。
まず家計で毎月無理なく払える保険料の上限を決め(手取り収入の5〜7%が目安)、その範囲内で必要な保障を最大化します。
保険料を抑える方法として、
- ①ネット専業の生命保険会社を利用する(対面型より20〜35%割安なケースが多い)、
- ②非喫煙者割引・健康体割引を活用する、
- ③不要な特約を外してシンプルなプランにする、
- ④複数の保険の重複(過剰保険)を整理する、といった方法があります。
一括比較サービスで現在の保険と他社プランを比較することで、同等の保障をより安く実現できることがあります。
加入前に確認すべき公的保障の活用
民間保険を検討する前に、公的保障制度の活用状況を確認することが重要です。
会社員・公務員であれば、
- ①健康保険の高額療養費制度(月の医療費自己負担に上限あり)、
- ②傷病手当金(病気・ケガで休業時に最長1年6ヶ月、標準報酬の2/3を支給)、
- ③遺族厚生年金(死亡時に遺族が受け取れる年金)、
- ④介護保険(40歳以上が対象の公的介護給付)があります。
これらでカバーできる範囲を把握したうえで「カバーできない部分」を民間保険で補う設計が合理的です。
公的保障が手厚い会社員・共働き世帯では、必要な民間保険の金額が自営業者より少なくなるケースが多いです。
保険の見直しで家計を最適化する:共働き世帯のチェックリスト
保険の見直しでは、以下のチェックリストを活用しましょう。
- ①現在加入している保険の一覧を作成し、保険料・保障内容・満期を整理する。
- ②各保険が「誰の・何のリスク」に対応しているかを確認し、重複や漏れを把握する。
- ③ライフステージの変化(出産・住宅購入・子どもの独立)で必要な保障が変わっていないか確認する。
- ④同等の保障が他社でより安く得られないか、一括比較サービスで確認する。
- ⑤解約や切り替えを検討する場合、「解約返戻金の有無」「新規加入時の健康告知」「保険料の変化」を事前に確認する。
保険料の節約額が月3,000〜5,000円でも年間3.6〜6万円、10年で36〜60万円の差になります。
定期的な見直しは家計改善の重要な一手です。
共働き世帯が陥りやすい「保険の罠」4選
共働き世帯が保険選びで陥りやすい失敗パターンを4つ紹介します。
- ①夫だけに保険をかける:妻もフルタイム就労の場合、妻の収入喪失リスクも同様に考慮が必要です。
- ②貯蓄型保険の過剰加入:終身保険・養老保険は保険料が高く資産形成効率が低いケースがあります。
NISAやiDeCoと比較検討しましょう。 - ③特約の積み重ね:主契約に多数の特約を付加すると保険料が膨らみます。
必要な保障を単体の保険でシンプルに揃える方が割安なことがあります。 - ④更新型保険の保険料上昇を見落とす:10年更新型保険は更新時に保険料が大幅に上昇します。
長期で見ると割高になりがちです。
これらの罠を避けるため、加入前に複数社の比較と専門家への相談を組み合わせることをおすすめします。
よくある質問(FAQ)
Q1. 保険の見直しはどのくらいの頻度でするべきですか?
ライフイベントがなければ3〜5年に1回が目安です。
結婚・出産・転職・住宅購入など生活の変化があった場合はすぐに見直しましょう。
また、保険の更新時期も見直しの絶好のタイミングです。
Q2. 保険の見直しで解約返戻金はどうなりますか?
解約返戻金がある保険(終身保険・養老保険など)を途中解約すると、払込保険料より少ない金額しか戻ってこないことが多いです。
特に加入初期は返戻率が低いため、解約のタイミングには注意が必要です。
Q3. 保険の見直しを保険会社に相談するのは不安です
特定の保険会社に相談すると自社商品を勧められる可能性があります。
複数社を取り扱う独立系FP(ファイナンシャルプランナー)や保険比較サイトを活用すると、中立的なアドバイスが得られます。
関連記事
保険を検討する前に知っておきたい疑問
保険を選ぶ際に最初に確認すべきことは何ですか?
まず「誰のために・何のために・いくら必要か」を明確にしましょう。保険は目的別に設計するものです。死亡保障・医療保障・老後資金など目的を整理した上で、必要な保障額を計算することが重要です。
保険の見直しはどのタイミングで行うべきですか?
結婚・出産・住宅購入・子どもの独立・定年退職など、ライフイベントの変化時が見直しの好機です。一般的に3〜5年ごとの定期見直しをFPは推奨しています。
保険料が家計を圧迫している場合どうすればいいですか?
まず現在の保障内容を整理し、重複している保障・不要な特約を外すことで保険料を下げられます。公的保険(健康保険・雇用保険・労災)でカバーされる範囲を把握し、民間保険との役割分担を明確にしましょう。
📋 あなたに合った保険をFPが無料で診断!
完全無料・強引な勧誘なし。全国どこでも電話・オンラインで相談できます。
【無料】今すぐ保険見直しラボに相談する → 【無料】保険マンモスで無料比較相談する →📚 関連記事
この記事を書いた人
三上 はるか
FP(2級ファイナンシャルプランニング技能士)・保険ライター
2級FP技能士資格保有。共働き世帯・子育て世帯の保険見直しを専門に、医療保険・がん保険・生命保険・収入保障保険の情報を10年以上発信。
執筆者プロフィールを見る →

コメント