ご注意:本記事は一般的な情報提供を目的としています。特定の保険商品の加入を一律に推奨するものではありません。公的保障、勤務先制度、家計状況、預貯金を確認したうえで判断してください。
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「今の保険より条件の良い保険が見つかった」「保険料が高いから乗り換えたい」と思ったとき、注意しないと思わぬデメリットを抱えることになります。保険の乗り換えには、メリットがある一方でリスクも存在します。この記事では、保険を乗り換える前に必ず確認すべきデメリットと注意点をFPが詳しく解説します。
保険の乗り換えで起こりうるデメリット5つ
保険の乗り換えは慎重に判断する必要があります。主なデメリットは以下の5点です。
1. 告知義務で不利な条件になることがある
新しい保険に加入する際は、現在の健康状態・既往症・体重・喫煙歴などを正直に告知する必要があります。元の保険に加入した当時より健康状態が悪化していた場合、新しい保険に加入できないか、特定の部位・疾病が保障対象外(部位不担保)になるリスクがあります。一度元の保険を解約してしまうと後戻りできません。
2. 保障のブランク期間が生じる
元の保険を解約してから新しい保険の審査が完了するまでの間、無保険状態になります。この期間中に万が一のことが起きても保険金は支払われません。乗り換えの際は、新しい保険が正式に始まったことを確認してから元の保険を解約するのが基本です。
3. 解約返戻金が少ない(貯蓄型の場合)
終身保険・養老保険・学資保険など貯蓄型の保険を中途解約すると、払い込んだ保険料より解約返戻金が少なくなるケースが多いです。特に加入から年数が浅い場合、解約返戻金はほぼゼロに近い商品もあります。乗り換えによる保険料の節約額と、解約で失う金額を必ず比較してください。
4. 加齢により保険料が上がる
生命保険・医療保険は加入時の年齢が若いほど保険料が安くなります。乗り換える際、現在の年齢で新たに加入するため、以前より保険料が高くなることがあります。「保険料が安くなる」と期待していたのに、結果的に高くなることも少なくありません。
5. 責任開始日(免責期間)に注意
がん保険には加入から90日間(3ヶ月)の免責期間があります。新しい保険に切り替えた直後にがんと診断されても、この期間中は保険金が支払われません。特にがん保険の乗り換えは、免責期間を十分に考慮した上で判断しましょう。
保険を乗り換えてもよいケースとタイミング
デメリットを理解した上で、以下のようなケースでは乗り換えが合理的です。
乗り換えが有利なケース
- 現在の保険が割高で、同等の保障が大幅に安い商品に乗り換えられる
- ライフステージが変わり、必要な保障の内容・金額が変化した(子どもの独立、定年退職等)
- 現在の保険の保障内容に不足がある(先進医療特約がない等)
- 健康状態が良好で、告知上の問題がない
乗り換えのベストなタイミング
保険の乗り換えに適したタイミングとしては、結婚・出産・住宅購入・転職・退職などのライフイベントが挙げられます。これらのタイミングは保障の必要額や内容が変わるため、保険全体の見直しに適しています。保険を解約するベストなタイミングも参考にしてください。
乗り換え前に必ず確認すべきチェックリスト
- ✅ 新しい保険の告知審査を先に完了させ、承認を得てから元の保険を解約する
- ✅ 解約返戻金の額を確認し、損失を計算する
- ✅ 新しい保険の保険料を現在の年齢で計算し、実際に安くなるか確認する
- ✅ がん保険の場合は免責期間(90日)を考慮する
- ✅ 現在の健康状態で新しい保険の告知に問題がないか事前確認する
- ✅ 転換(下取り)制度を利用する場合は条件を精査する
乗り換えを検討する際は、FPなどの専門家に相談することを検討候補の一つです。無料FP相談サービスなら中立的な立場からアドバイスをもらえます。
転換(下取り)制度の注意点
保険会社の営業担当者から「今の保険を下取りにして新しい保険に切り替えませんか(転換)」と提案されることがあります。転換は一見スムーズに見えますが、以下の点に注意してください。
- 転換後の保険料が、元の保険より高くなることがある
- 転換によって解約返戻金が減少する場合がある
- 転換すると元の保険の予定利率が失われる(旧来の高利率商品は特に不利)
転換を提案された場合は、必ず数字を確認して冷静に判断しましょう。
よくある質問(FAQ)
Q1. 保険の乗り換えで損しないためにはどうすればいいですか?
新しい保険を先に契約し、審査承認後に元の保険を解約するのが基本です。解約返戻金の損失額と、乗り換えによる将来の節約額を比較し、何年で元が取れるかを計算してから判断してください。
Q2. 持病があっても保険を乗り換えられますか?
持病がある場合、通常の保険への乗り換えは難しいことがあります。ただし、引受基準緩和型(告知項目が少ない)や無選択型(告知不要)の保険なら加入できるケースもあります。現在の保険は保障が継続していることを確認した上で慎重に検討してください。
Q3. 乗り換えと解約、どちらが正しい表現ですか?
保険業界では「乗り換え」と「解約→新規加入」は区別されます。乗り換えは慣用表現で、実際は元の保険を解約し、新しい保険に新規加入することが多いです(転換制度を除く)。いずれにせよ、解約の前に新しい保険の承認を得ることが重要です。
insure-check編集部 主任ライター・監修者。FP(ファイナンシャルプランナー)2級・生命保険募集人資格保有。保険業界・金融メディアに通算12年以上携わり、生命保険・医療保険・がん保険を専門とする。金融庁・生命保険文化センターの公的データをもとに中立・客観的な情報提供をモットーとする保険専門ウェブメディア「INSURE CHECK」の創設メンバー。年間100本以上の記事監修・執筆を担当し、家計改善・保険見直し相談の実務経験を情報発信に活かす。【保有資格】FP2級(AFP)、生命保険募集人(一般・変額)、損害保険募集人

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