ご注意：本記事は一般的な情報提供を目的としています。特定の保険商品の加入を一律に推奨するものではありません。公的保障、勤務先制度、家計状況、預貯金を確認したうえで判断してください。
保険の見直しを「そのうちやろう」と後回しにしていませんか？実は、保険の見直しには最適なタイミングがあります。
ライフイベントに合わせて保険内容を更新しないと、保障が不足したり、不要な保険料を払い続けることになります。
本記事では、見直しのベストタイミングとチェックリストを解説します。
保険を見直すべき7つのライフイベント
保険は「加入して終わり」ではありません。
生活環境が変われば、必要な保障内容も変わります。
以下のライフイベントが起きたら、すぐに保険を見直しましょう。
配偶者の生活費を守るための死亡保障が必要になります。独身時代の保険は保障額が不足している可能性があります。
子どもの教育費・生活費を守るため、死亡保障を大幅に増やす必要があります。収入保障保険の加入も検討しましょう。
団体信用生命保険（団信）に加入すると、死亡時のローン残高が免除されます。既存の死亡保障と重複していないか確認が必要です。
扶養家族がいなくなると、高額な死亡保障は不要になります。保険料を節約できるチャンスです。
収入に見合った保険料かを確認。収入が上がれば保障を充実させ、下がれば保険料を見直しましょう。
退職後は収入が減るため、保険料負担を軽くする見直しが必要です。貯蓄型保険の解約返戻金活用も検討しましょう。
定期保険は10〜20年ごとに更新されます。更新時に保険料が大幅に上がることがあるため、見直しの絶好のタイミングです。
健康診断で糖尿病などを指摘された場合も、保険見直しの重要なタイミングです。「糖尿病でも入れる保険の選び方」で早めの対策を確認しましょう。
見直しで「よくある失敗」とその対策
保険の見直しで多くの人がやってしまう失敗があります。
事前に把握しておきましょう。
❌ 失敗1：古い保険を解約してから新しい保険に加入する
健康状態が変わっていると新しい保険に加入できないリスクがあります。必ず新しい保険に加入してから古い保険を解約しましょう。
❌ 失敗2：保険料だけで判断して保障内容を見落とす
安い保険でも保障が薄ければ意味がありません。保険料と保障内容のバランスで判断しましょう。
✅ 正しい見直し手順
①現在の保障内容を書き出す → ②必要な保障額を計算する → ③複数社で比較見積もりを取る → ④新保険に加入する → ⑤旧保険を解約する
年代別・見直しの優先ポイント
| 年代 | 見直しの優先ポイント | 見直し頻度の目安 |
|---|---|---|
| 20代 | 必要最低限の医療保険・掛け捨て型から始める | 結婚・就職時 |
| 30代 | 死亡保障の充実・収入保障保険の検討 | 子ども誕生・住宅購入時 |
| 40代 | がん・医療保障の強化・老後の備えを開始 | 子どもの進学・更新時 |
| 50代 | 死亡保障を縮小・介護保険の検討 | 子どもの独立・定年前 |
| 60代以降 | 医療・介護保障に集中・保険料負担を軽くする | 退職時・毎年 |
保険見直しチェックリスト
以下の項目をチェックして、今の保険が本当に最適かを確認しましょう。
- □ 現在加入している保険の保障内容を把握している
- □ 保険証券を最近1年以内に確認した
- □ 家族構成や収入に変化があった場合に保障を見直した
- □ 保険料の総額を月・年単位で把握している
- □ 重複した保障（会社の団体保険と個人保険など）がないか確認した
- □ 保険の満期・更新時期を把握している
- □ 必要な保障額（死亡・医療・がん）を計算したことがある
保険料を節約しながら必要な保障を確保する方法
保険を選ぶ際は「保険料の安さ」と「保障の手厚さ」のバランスが重要です。
まず家計で毎月無理なく払える保険料の上限を決め（手取り収入の5〜7%が目安）、その範囲内で必要な保障を最大化します。
保険料を抑える方法として、
- ①ネット専業の生命保険会社を利用する（対面型より20〜35%割安なケースが多い）、
- ②非喫煙者割引・健康体割引を活用する、
- ③不要な特約を外してシンプルなプランにする、
- ④複数の保険の重複（過剰保険）を整理する、といった方法があります。
一括比較サービスで現在の保険と他社プランを比較することで、同等の保障をより安く実現できることがあります。
加入前に確認すべき公的保障の活用
民間保険を検討する前に、公的保障制度の活用状況を確認することが重要です。
会社員・公務員であれば、
- ①健康保険の高額療養費制度（月の医療費自己負担に上限あり）、
- ②傷病手当金（病気・ケガで休業時に最長1年6ヶ月、標準報酬の2/3を支給）、
- ③遺族厚生年金（死亡時に遺族が受け取れる年金）、
- ④介護保険（40歳以上が対象の公的介護給付）があります。
これらでカバーできる範囲を把握したうえで「カバーできない部分」を民間保険で補う設計が合理的です。
公的保障が手厚い会社員・共働き世帯では、必要な民間保険の金額が自営業者より少なくなるケースが多いです。
保険の見直しで家計を最適化する：共働き世帯のチェックリスト
保険の見直しでは、以下のチェックリストを活用しましょう。
- ①現在加入している保険の一覧を作成し、保険料・保障内容・満期を整理する。
- ②各保険が「誰の・何のリスク」に対応しているかを確認し、重複や漏れを把握する。
- ③ライフステージの変化（出産・住宅購入・子どもの独立）で必要な保障が変わっていないか確認する。
- ④同等の保障が他社でより安く得られないか、一括比較サービスで確認する。
- ⑤解約や切り替えを検討する場合、「解約返戻金の有無」「新規加入時の健康告知」「保険料の変化」を事前に確認する。
保険料の節約額が月3,000〜5,000円でも年間3.6〜6万円、10年で36〜60万円の差になります。
定期的な見直しは家計改善の重要な一手です。
共働き世帯が陥りやすい「保険の罠」4選
共働き世帯が保険選びで陥りやすい失敗パターンを4つ紹介します。
- ①夫だけに保険をかける：妻もフルタイム就労の場合、妻の収入喪失リスクも同様に考慮が必要です。
- ②貯蓄型保険の過剰加入：終身保険・養老保険は保険料が高く資産形成効率が低いケースがあります。
NISAやiDeCoと比較検討しましょう。 - ③特約の積み重ね：主契約に多数の特約を付加すると保険料が膨らみます。
必要な保障を単体の保険でシンプルに揃える方が割安なことがあります。 - ④更新型保険の保険料上昇を見落とす：10年更新型保険は更新時に保険料が大幅に上昇します。
長期で見ると割高になりがちです。
これらの罠を避けるため、加入前に複数社の比較と専門家への相談を組み合わせることをおすすめします。
よくある質問（FAQ）
Q1. 保険の見直しはどのくらいの頻度でするべきですか？
ライフイベントがなければ3〜5年に1回が目安です。
結婚・出産・転職・住宅購入など生活の変化があった場合はすぐに見直しましょう。
また、保険の更新時期も見直しの絶好のタイミングです。
Q2. 保険の見直しで解約返戻金はどうなりますか？
解約返戻金がある保険（終身保険・養老保険など）を途中解約すると、払込保険料より少ない金額しか戻ってこないことが多いです。
特に加入初期は返戻率が低いため、解約のタイミングには注意が必要です。
Q3. 保険の見直しを保険会社に相談するのは不安です
特定の保険会社に相談すると自社商品を勧められる可能性があります。
複数社を取り扱う独立系FP（ファイナンシャルプランナー）や保険比較サイトを活用すると、中立的なアドバイスが得られます。
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保険を検討する前に知っておきたい疑問
保険を選ぶ際に最初に確認すべきことは何ですか？
まず「誰のために・何のために・いくら必要か」を明確にしましょう。保険は目的別に設計するものです。死亡保障・医療保障・老後資金など目的を整理した上で、必要な保障額を計算することが重要です。
保険の見直しはどのタイミングで行うべきですか？
結婚・出産・住宅購入・子どもの独立・定年退職など、ライフイベントの変化時が見直しの好機です。一般的に3〜5年ごとの定期見直しをFPは推奨しています。
保険料が家計を圧迫している場合どうすればいいですか？
まず現在の保障内容を整理し、重複している保障・不要な特約を外すことで保険料を下げられます。公的保険（健康保険・雇用保険・労災）でカバーされる範囲を把握し、民間保険との役割分担を明確にしましょう。
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この記事を書いた人
三上 はるか
FP（2級ファイナンシャルプランニング技能士）・保険ライター
2級FP技能士資格保有。共働き世帯・子育て世帯の保険見直しを専門に、医療保険・がん保険・生命保険・収入保障保険の情報を10年以上発信。
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保険見直しのベストタイミング：年間カレンダーと具体的な手順
保険の見直しには「いつやるか」と「どうやるか」の両方が重要です。以下は、一般的に見直し効果が高い時期と、その際に確認すべきポイントをまとめたカレンダーです。
| 時期・ライフイベント | 見直しのポイント | 優先度 |
|---|---|---|
| 結婚・入籍 | 死亡保険の受取人変更、配偶者の医療保険加入確認、収入合算による必要保障額の再計算 | ★★★（最優先） |
| 子どもの誕生 | 死亡保険の保障額を大幅引き上げ（子が独立するまで）、学資保険・収入保障保険の検討 | ★★★（最優先） |
| 住宅購入（住宅ローン契約） | 団体信用生命保険（団信）の内容確認、生命保険との重複整理、火災保険の加入 | ★★★（最優先） |
| 転職・独立 | 傷病手当金の適用有無確認、就業不能保険の必要性見直し、社会保険の種類変更への対応 | ★★★（最優先） |
| 子どもの独立・進学完了 | 死亡保険の保障額を段階的に縮小、保険料の節約余地を確認 | ★★（重要） |
| 40代・50代の節目（健康診断後） | 生活習慣病リスクを踏まえ医療保険の保障内容を点検、がん保険の加入状況確認 | ★★（重要） |
| 定年退職・年金受給開始 | 高額療養費の自己負担限度額が下がるため医療保険を縮小検討、老後の保障設計見直し | ★★（重要） |
| 毎年の契約更新時期 | 更新型保険の場合は保険料アップ前に見直しが鉄則、他社比較で乗り換えも検討 | ★（定期確認） |
見直しで節約できる保険料シミュレーション
「見直しといっても、実際にどのくらい節約できるの？」という疑問は多いです。以下は、典型的な見直しケースでの節約シミュレーションです。
ケース1：30代夫婦・共働き世帯の見直し例
見直し前：夫（死亡保険・終身型3,000万円）＋妻（死亡保険・終身型1,000万円）＋夫婦の医療保険（各日額5,000円）＝合計月約3万円
見直し後：夫（収入保障保険・子が独立するまで月10万円保障）＋妻（医療保険・日額3,000円）＝合計月約1.5万円
節約効果：月約1.5万円 × 12か月 = 年間18万円の節約
共働きで収入が二本柱の世帯では、片方が亡くなっても残りの収入でカバーできるため、高額な終身型死亡保険は過剰になりがちです。収入保障保険（必要期間だけ保障）への切り替えが有効です。
ケース2：50代・住宅ローン完済世帯の見直し例
見直し前：死亡保険（2,000万円）＋医療保険（日額7,000円）＋がん保険 = 月約2.5万円
見直し後：死亡保険（不要のため解約）＋医療保険（日額5,000円）＋がん保険（維持） = 月約1万円
節約効果：月約1.5万円 × 12か月 = 年間18万円の節約
子どもが独立し住宅ローンも完済した50代以降は、死亡保険の必要性が大きく下がります。医療・がん保障を維持しながら死亡保険を整理するだけで大幅な節約が実現します。
保険見直しの進め方：5ステップ
ステップ1：現在加入している保険をすべてリストアップする
まず保険証券を全部引っ張り出し、保険会社・商品名・保障内容・月額保険料・満期・受取人を一覧化します。「いくら払っているか分からない」状態では見直しは始まりません。
ステップ2：現在の公的保障を確認する
健康保険（傷病手当金・高額療養費）、雇用保険（失業給付）、労災保険、遺族年金・障害年金など、公的保障で何がカバーされているかを整理します。特に傷病手当金（病気・ケガで働けない期間の所得補償）は、民間保険との重複確認が必須です。
ステップ3：現在の生活費・必要保障額を計算する
万が一のときに家族が必要とする生活費（子どもが独立するまでの年数×年間生活費）から、貯蓄・退職金・遺族年金などを差し引いた「不足額」が必要保障額です。この計算をせずに保険を選ぶと、過不足が生じます。
ステップ4：現在の保険と必要保障を照合する
リストアップした保険と必要保障額を照合し、「過剰な保障（削れる）」「不足している保障（追加が必要）」を判断します。特に更新型保険の場合、次の更新時に保険料が大きく上がる場合があるので要注意です。
ステップ5：複数社を比較して最適な商品に切り替える
現在の保険を解約する前に、必ず新しい保険の加入が確定してから手続きします（保障の空白期間を作らないため）。保険比較サイトや無料FP相談を利用して、複数社の提案を比較しましょう。
よくある質問（追加）
Q. 保険の見直しを「何となく」先延ばしにしてしまうのですが、そのリスクは？
見直しを先延ばしにするほど、不要な保険料の支払いが続きます。例えば月5,000円の過剰な保険料を5年放置すると、累計30万円の無駄になります。また、年齢が上がるにつれて保険の新規加入や切り替えが難しくなる（健康状態の変化）こともあります。年に一度、健康診断の時期に合わせて確認する習慣をつけるのがおすすめです。
Q. 保険の解約返戻金が出る場合、どう判断すればいいですか？
貯蓄型（終身保険・養老保険）の場合、解約返戻金が元本より少ない「元本割れ」時期に解約すると損をします。しかし、保険料の無駄が毎月続く場合は、元本割れであっても乗り換えた方が長期的に得になるケースもあります。解約返戻金の金額・今後の運用益の見込み・新しい保険で節約できる保険料を比較して判断してください。
Q. 保険の見直し相談をするなら、どこに行けばいいですか？
「ほけんの窓口」「保険見直し本舗」「マネードクター」などの保険ショップでは、複数の保険会社の商品を取り扱う独立系代理店として無料で相談できます。ただし、代理店は販売手数料で収益を得ているため、中立性に限界がある点も認識した上で活用しましょう。FP（ファイナンシャルプランナー）への個別相談（有料）も、独立性の高いアドバイスを得る方法として有効です。
Q. ネットで保険に加入する場合のメリット・デメリットは？
ネット保険のメリットは保険料の安さです（代理店手数料がない分、保険料を抑えられる）。デメリットは、複雑な保障内容の理解や加入手続きをすべて自分で行う必要がある点と、アドバイザーのサポートが受けにくい点です。シンプルな保障（定期死亡保険・医療保険）はネット加入が向いていますが、複雑なニーズがある場合は対面相談を選ぶのが無難です。
保険見直しは専門家への相談が近道です
保険の見直しは、家計全体の収支・ライフプラン・公的保障との兼ね合いを総合的に判断する必要があるため、個人での判断には限界があります。本記事の情報はあくまで一般的なガイドラインであり、個別の状況に応じた具体的な保険設計については、保険専門家やFPへの相談をおすすめします。
無料の保険相談窓口（ほけんの窓口・保険見直し本舗など）や、FP資格保有者が在籍するオンライン相談サービスを活用して、自分に合う保険設計を専門家に一緒に考えてもらいましょう。
insure-check編集部 主任ライター・監修者。FP（ファイナンシャルプランナー）2級・生命保険募集人資格保有。保険業界・金融メディアに通算12年以上携わり、生命保険・医療保険・がん保険を専門とする。金融庁・生命保険文化センターの公的データをもとに中立・客観的な情報提供をモットーとする保険専門ウェブメディア「INSURE CHECK」の創設メンバー。年間100本以上の記事監修・執筆を担当し、家計改善・保険見直し相談の実務経験を情報発信に活かす。【保有資格】FP2級（AFP）、生命保険募集人（一般・変額）、損害保険募集人
