20代は「まだ若いから保険はいらない」と思いがちですが、保険加入に最もお得なのが20代です。
若くて健康なうちに加入すると保険料が安く、将来の保障を低コストで確保できます。
本記事では、20代が最低限入るべき保険と、賢い保険の選び方を解説します。
20代が保険に入るメリット
20代で保険に加入する最大のメリットは「保険料の安さ」です。
生命保険や医療保険の保険料は年齢が若いほど安く、同じ保障内容でも20代で加入すれば30代・40代に加入するより月々の負担が大幅に少なくなります。
加入年齢別・医療保険の月額保険料比較(入院日額5,000円・終身型)
| 加入年齢 | 男性の月額保険料 | 女性の月額保険料 | 20代比との差額(男性) |
|---|---|---|---|
| 20代(25歳) | 約1,500〜2,500円 | 約1,800〜3,000円 | 基準 |
| 30代(35歳) | 約2,500〜3,800円 | 約2,800〜4,000円 | +約1,000円/月 |
| 40代(45歳) | 約4,000〜6,000円 | 約4,000〜6,000円 | +約2,500円/月 |
| 50代(55歳) | 約7,000〜12,000円 | 約7,000〜10,000円 | +約6,000円/月 |
20代が最低限入るべき保険3つ
① 医療保険(最優先)
若くても病気や事故で入院する可能性はゼロではありません。
盲腸(急性虫垂炎)・骨折・精神疾患など、20代で入院するケースは珍しくないです。
医療保険があれば入院中の収入ダウンをカバーでき、治療に専念できます。
20代向けの医療保険は月額1,500〜3,000円程度から加入でき、入院日額5,000〜10,000円と手術給付金がつく商品が主流です。
掛け捨て型で保険料を抑えるか、終身型で一生涯の保障を確保するかを選びましょう。
② 就業不能保険・所得補償保険(会社員は特に重要)
病気やけがで働けなくなった場合、健康保険から傷病手当金(月収の約2/3・最長18ヶ月)が支給されますが、長期の就業不能や自営業者は公的保障だけでは不十分です。
就業不能保険・所得補償保険は、月々の生活費をカバーするために有効です。
③ 死亡保険(結婚・子どもができたら)
独身・子なしの20代なら死亡保険の優先度は低めです。
ただし、結婚して配偶者や子どもができたら、定期保険(掛け捨て型)に加入して家族を守る死亡保障を確保しましょう。
月々2,000〜4,000円程度で1,000〜3,000万円の保障が得られます。
20代が避けるべき保険・注意点
⚠️ 20代が注意すべき保険の落とし穴
- 保険料が高い終身保険・学資保険:貯蓄目的の保険は利回りが低く、投資信託等の方が効率的なことが多い
- 特約のつけすぎ:「なんとなく不安だから」と特約を追加すると保険料が高くなりがちです
- 生命保険会社の勧誘に乗ってしまう:「とりあえず入っておいて」という勧誘には注意。必要な保障を明確にしてから加入しましょう
20代の保険料の目安:月いくらが適正か
一般的に保険料の目安は手取り収入の5〜8%以内とされています。
手取り月収20万円なら月10,000〜16,000円、月収25万円なら12,500〜20,000円が目安です。
20代のうちは最低限の保障を低コストで確保し、ライフステージが変わるにつれて見直していくのが賢い方法です。
保険料を節約しながら必要な保障を確保する方法
保険を選ぶ際は「保険料の安さ」と「保障の手厚さ」のバランスが重要です。
まず家計で毎月無理なく払える保険料の上限を決め(手取り収入の5〜7%が目安)、その範囲内で必要な保障を最大化します。
保険料を抑える方法として、
- ①ネット専業の生命保険会社を利用する(対面型より20〜35%割安なケースが多い)、
- ②非喫煙者割引・健康体割引を活用する、
- ③不要な特約を外してシンプルなプランにする、
- ④複数の保険の重複(過剰保険)を整理する、といった方法があります。
一括比較サービスで現在の保険と他社プランを比較することで、同等の保障をより安く実現できることがあります。
加入前に確認すべき公的保障の活用
民間保険を検討する前に、公的保障制度の活用状況を確認することが重要です。
会社員・公務員であれば、
- ①健康保険の高額療養費制度(月の医療費自己負担に上限あり)、
- ②傷病手当金(病気・ケガで休業時に最長1年6ヶ月、標準報酬の2/3を支給)、
- ③遺族厚生年金(死亡時に遺族が受け取れる年金)、
- ④介護保険(40歳以上が対象の公的介護給付)があります。
これらでカバーできる範囲を把握したうえで「カバーできない部分」を民間保険で補う設計が合理的です。
公的保障が手厚い会社員・共働き世帯では、必要な民間保険の金額が自営業者より少なくなるケースが多いです。
保険の見直しで家計を最適化する:共働き世帯のチェックリスト
保険の見直しでは、以下のチェックリストを活用しましょう。
- ①現在加入している保険の一覧を作成し、保険料・保障内容・満期を整理する。
- ②各保険が「誰の・何のリスク」に対応しているかを確認し、重複や漏れを把握する。
- ③ライフステージの変化(出産・住宅購入・子どもの独立)で必要な保障が変わっていないか確認する。
- ④同等の保障が他社でより安く得られないか、一括比較サービスで確認する。
- ⑤解約や切り替えを検討する場合、「解約返戻金の有無」「新規加入時の健康告知」「保険料の変化」を事前に確認する。
保険料の節約額が月3,000〜5,000円でも年間3.6〜6万円、10年で36〜60万円の差になります。
定期的な見直しは家計改善の重要な一手です。
共働き世帯が陥りやすい「保険の罠」4選
共働き世帯が保険選びで陥りやすい失敗パターンを4つ紹介します。
- ①夫だけに保険をかける:妻もフルタイム就労の場合、妻の収入喪失リスクも同様に考慮が必要です。
- ②貯蓄型保険の過剰加入:終身保険・養老保険は保険料が高く資産形成効率が低いケースがあります。
NISAやiDeCoと比較検討しましょう。 - ③特約の積み重ね:主契約に多数の特約を付加すると保険料が膨らみます。
必要な保障を単体の保険でシンプルに揃える方が割安なことがあります。 - ④更新型保険の保険料上昇を見落とす:10年更新型保険は更新時に保険料が大幅に上昇します。
長期で見ると割高になりがちです。
これらの罠を避けるため、加入前に複数社の比較と専門家への相談を組み合わせることをおすすめします。
よくある質問(FAQ)
Q1. 20代独身に生命保険(死亡保険)は必要ですか?
独身で扶養家族がいない場合、高額の死亡保険は不要です。
葬儀費用程度(100〜300万円)の備えがあれば十分です。
むしろ医療保険・就業不能保険を優先しましょう。
Q2. 会社の団体保険と個人保険、どちらを優先すべきですか?
会社の団体保険は保険料が安いですが、退職すると保障がなくなります。
個人保険を基本に持ちつつ、会社の団体保険で補完するのが安全です。
Q3. 20代でがん保険は必要ですか?
20代のがん罹患リスクは低いですが、若いほど保険料が安く加入しやすいです。
経済的に余裕があれば医療保険のがん特約かがん保険に加入しておくと、30〜40代に向けて安心です。
関連記事
保険を検討する前に知っておきたい疑問
保険を選ぶ際に最初に確認すべきことは何ですか?
まず「誰のために・何のために・いくら必要か」を明確にしましょう。保険は目的別に設計するものです。死亡保障・医療保障・老後資金など目的を整理した上で、必要な保障額を計算することが重要です。
保険の見直しはどのタイミングで行うべきですか?
結婚・出産・住宅購入・子どもの独立・定年退職など、ライフイベントの変化時が見直しの好機です。一般的に3〜5年ごとの定期見直しをFPは推奨しています。
保険料が家計を圧迫している場合どうすればいいですか?
まず現在の保障内容を整理し、重複している保障・不要な特約を外すことで保険料を下げられます。公的保険(健康保険・雇用保険・労災)でカバーされる範囲を把握し、民間保険との役割分担を明確にしましょう。
📋 あなたに合った保険をFPが無料で診断!
完全無料・強引な勧誘なし。全国どこでも電話・オンラインで相談できます。
【無料】今すぐ保険見直しラボに相談する → 【無料】保険マンモスで無料比較相談する →📚 関連記事
この記事を書いた人
三上 はるか
FP(2級ファイナンシャルプランニング技能士)・保険ライター
2級FP技能士資格保有。共働き世帯・子育て世帯の保険見直しを専門に、医療保険・がん保険・生命保険・収入保障保険の情報を10年以上発信。
執筆者プロフィールを見る →

コメント