医療保険 いらない 理由と必要な人の特徴【FPが本音で解説・2026年版】

ご注意：本記事は一般的な情報提供を目的としています。特定の保険商品の加入を一律に推奨するものではありません。公的保障、勤務先制度、家計状況、預貯金を確認したうえで判断してください。

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「医療保険はいらない」という意見をSNSやファイナンシャルプランナーのブログで見かけることが増えています。一方で「やっぱり医療保険は入っておくべき」という声も根強くあります。本記事では、医療保険がいらないと言われる根拠と、本当に必要な人の特徴をFPの視点から整理します。

医療保険がいらないと言われる理由

医療保険が不要とされる主な理由は以下の3点です。

① 高額療養費制度で自己負担が抑えられる
日本の公的医療保険には「高額療養費制度」があり、1ヵ月の医療費の自己負担が一定額（収入によって異なるが、一般的な会社員で月8〜9万円程度）を超えた場合、超過分が払い戻されます。がんの手術や長期入院でも、この制度により実質的な負担は限定されます。

② 入院日数が年々短縮されている
医療技術の進歩により、平均在院日数は減少傾向にあります。厚生労働省の統計では、一般病床の平均在院日数は約16日（2023年時点）。日額5,000〜10,000円の入院給付金では、数日〜数週間の入院では給付額が少なくなっています。

③ 保険料の総払込額が給付額を上回るリスク
民間医療保険は保険会社の利益が含まれているため、統計的に見れば「払い込んだ保険料 ＞ 受け取った給付金」となるケースが多いとされます。同額を貯蓄・投資に回す方が効率的という主張です。

公的医療制度で賄えること

日本の公的医療保険制度は非常に充実しており、以下のような保障が提供されています。

高額療養費制度：月の医療費自己負担に上限が設けられます。70歳未満の標準的な収入の場合、月の上限は約8〜9万円です（年収により異なる）。年間を通じて自己負担が高くなる場合は「多数回該当」でさらに上限が下がります。

傷病手当金（会社員・公務員）：病気・ケガで4日以上連続して仕事を休んだ場合、給与の3分の2相当が最長1年6ヵ月支給されます。入院中の収入減少をある程度カバーできます。

介護保険制度：40歳以上が対象で、要介護・要支援認定を受けると介護サービスが1〜3割負担で利用できます。

必要な人の特徴

一方で、医療保険が有効に機能する方の特徴も明確にあります。

① 自営業・フリーランスの方
傷病手当金が支給されないため、長期入院・療養中の収入減少リスクが高い。医療保険や就業不能保険が重要な備えになります。

② 貯蓄が少ない方
高額療養費制度を利用しても、月8〜9万円の自己負担が数ヵ月続くと家計に影響します。緊急予備資金が少ない場合は、医療保険でリスクをヘッジする意義があります。

③ 先進医療・自由診療を利用したい方
がん治療の一部（陽子線治療・重粒子線治療など）は公的保険が適用されず、数百万円の費用が発生します。先進医療特約付きの医療保険で備えることができます。

④ 家族の生活を支えている方
入院中に収入が大幅に減少し、家族の生活費に影響が出る場合は、医療保険の入院給付金が生活費の補填として機能します。

結論

「医療保険はいらない」論は、①十分な貯蓄がある②会社員で傷病手当金が得られる③公的保険で対応できる、という条件が揃った場合に成立しやすい考え方です。逆に、自営業・フリーランス・貯蓄が少ない・先進医療を使いたいという方は、医療保険の意義が高いといえます。

自分に医療保険が必要かどうかは、家計の状況・職業・家族構成を踏まえて判断する必要があります。保険のプロに相談することで、本当に必要な保障だけを選べるようになります。