「生命保険にいくら入れば十分か？」は多くの方が悩む問題です。過剰な保険料を払っていたり、逆に保障が不足していたりするケースが後を絶ちません。本記事では家族構成・収入・支出をもとに必要な生命保険金額を計算する方法を徹底解説します。
必要保障額の基本的な計算式
必要な死亡保険金額は「遺族が必要とする生活費の総額」から「遺族が受け取れる収入（公的遺族年金・配偶者の収入等）と資産」を差し引いて求めます。
必要保障額 ＝ 遺族の必要生活費総額 ー（遺族年金 ＋ 配偶者収入 ＋ 現在の貯蓄）
家族構成別の必要保障額の目安
| 家族構成 | 被保険者 | 必要保障額の目安 |
|---|---|---|
| 独身（扶養家族なし） | — | 葬儀費用程度（200〜300万円） |
| 既婚・共働き・子なし | 夫または妻 | 500〜1,500万円 |
| 既婚・専業主婦（夫）あり・子1人 | 収入がある側 | 3,000〜5,000万円 |
| 既婚・専業主婦（夫）あり・子2人 | 収入がある側 | 4,000〜7,000万円 |
| 既婚・共働き・子2人 | 夫または妻 | 2,000〜4,000万円 |
※あくまで目安です。個別の状況により大きく異なります
具体的な計算例：35歳・専業主婦の妻・子2人のケース
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 遺族の生活費（現在の生活費70%×30年） | 約7,560万円 |
| 子どもの教育費（大学まで×2人） | 約1,400万円 |
| 住宅ローン残高（団信で相殺） | 0円 |
| 合計必要額 | 約8,960万円 |
| マイナス：遺族厚生年金（20年分） | ▲約1,800万円 |
| マイナス：現在の貯蓄 | ▲約500万円 |
| 必要保障額（概算） | 約6,660万円 |
※年収500万円・生活費月36万円・子ども0歳と3歳の場合の試算
必要保障額を下げる3つの方法
- 住宅購入で団信に加入する：住宅ローン残高分の保障が不要になる
- 配偶者が働く：共働きにより遺族の収入が確保され、必要保障額が大幅減少
- 貯蓄を増やす：緊急時に取り崩せる資産が増えれば保険で備える必要額が下がる
よくある質問（FAQ）
Q. 遺族年金はどのくらいもらえますか？
A. 遺族厚生年金の額は亡くなった方の厚生年金加入期間・報酬月額によって異なります。一般的な会社員の場合、子あり配偶者なら年間100〜150万円程度が目安です。正確な額は「ねんきんネット」で試算できます。
Q. 必要保障額は毎年計算し直す必要がありますか？
A. 毎年ではなく、ライフイベント（出産・住宅購入・転職・子どもの独立等）のたびに見直すことをおすすめします。収入・貯蓄・家族構成が変わると必要保障額も大きく変わります。
Q. 必要保障額が大きすぎて保険料が高い場合はどうすればいいですか？
A. 収入保障保険（毎月一定額を受け取る形式）を活用すると、同じ保障でも保険料を大幅に抑えられます。また、子どもが成長するにつれて必要保障額は下がるため、逓減型（保障額が年々下がる）の保険も有効です。
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