「医療保険はいらない」と主張する識者が一定数いる一方、「やはり必要」という意見も根強くあります。公的医療保険の高額療養費制度・傷病手当金の仕組みを理解したうえで、本当に医療保険が必要かどうかを判断することが重要です。
「医療保険はいらない」派の主な論拠
- 高額療養費制度があるから：1ヶ月の医療費自己負担が一定額を超えると超過分が払い戻される。年収500万円の場合の上限は約8〜9万円/月
- 傷病手当金があるから：会社員・公務員は病気・ケガで休業した場合、標準報酬日額の2/3を最大1年6ヶ月受け取れる
- 貯蓄があれば対応できる：数百万円の貯蓄があれば、ほとんどの医療費はカバーできる
- 平均入院日数は短くなっている：現代の医療では平均入院日数は短縮傾向（一般病床：2024年約16日）
「医療保険は必要」派の主な論拠
- 先進医療は高額療養費の対象外：陽子線治療・重粒子線治療など先進医療の技術料は数十〜数百万円の全額自己負担
- 差額ベッド代・食費は対象外：個室・2人部屋の差額ベッド代（1日5,000〜20,000円）や食費は高額療養費に含まれない
- がんは長期・通院治療が必要：外来での抗がん剤・分子標的薬は月10〜100万円以上になるケースがあり、年間負担が大きい
- 貯蓄が少ない場合はリスクが大きい：若いうちは貯蓄が少なく、万一の入院時の出費が家計を直撃する可能性がある
医療保険が特に必要なケース
| 状況 | 医療保険の必要性 | 理由 |
|---|---|---|
| 貯蓄が100万円未満 | ★★★ 高 | 入院・手術時の出費に耐えられない可能性 |
| 自営業・フリーランス | ★★★ 高 | 傷病手当金がなく、収入が途絶えた際のリスクが大きい |
| がん家族歴がある | ★★★ 高 | がんリスクが高く長期治療の費用負担が大きい |
| 貯蓄が300万円以上の会社員 | ★☆☆ 低め | 高額療養費・傷病手当金でかなりカバーできる |
| 60歳以上・退職後 | ★★☆ 中〜高 | 傷病手当金がなく、医療リスクが高まる |
高額療養費制度の自己負担限度額（2026年）
| 年収（標準報酬月額） | 1ヶ月の自己負担限度額 |
|---|---|
| 〜約370万円（標準報酬28万円以下） | 57,600円 |
| 約370〜770万円（標準報酬28〜50万円） | 80,100円＋（医療費-267,000円）×1% |
| 約770〜1,160万円（標準報酬53〜79万円） | 167,400円＋（医療費-558,000円）×1% |
| 約1,160万円〜（標準報酬83万円以上） | 252,600円＋（医療費-842,000円）×1% |
| 住民税非課税 | 35,400円 |
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Q. 医療保険に入らずに貯蓄だけで備えることはできますか？
A. 可能です。貯蓄が300万円以上あり、会社員で傷病手当金を受け取れる状況なら医療保険なしでもほとんどの医療費に対応できます。ただし先進医療・長期のがん治療費には対応しきれないケースがあります。先進医療特約だけを付帯した最小限の医療保険に加入するのも一つの方法です。
Q. 医療保険の日額はいくらに設定すればいいですか？
A. 入院時の差額ベッド代・食費・日用品費などを考慮すると、日額5,000〜10,000円が一般的な目安です。会社員で傷病手当金を受け取れる場合は日額5,000円でも十分なケースが多く、自営業者は日額10,000円以上に設定することも検討しましょう。
Q. 掛け捨て型と貯蓄型の医療保険、どちらが良いですか？
A. 医療保険については掛け捨て型（定期型）を強くおすすめします。貯蓄型（終身払い・積立型）は保険料が大幅に高くなる割にメリットが少なく、貯蓄は別途NISA・iDeCoで行う方が効率的です。
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